高圧経済（こうあつけいざい）とは、経済成長を優先し、インフレーションをある程度許容する経済政策のことです。これは、失業率を可能な限り低く抑え、雇用を最大化することを目的としています。通常、中央銀行や政府はインフレ率を目標範囲内に維持することを重視しますが、高圧経済下では、より多くの人々が労働市場に参加し、賃金が上昇することを重視します。この政策は、積極的な財政出動や金融緩和を伴うことが一般的です。高圧経済の実施によって、企業は設備投資や新規雇用を増やしやすくなり、労働者はより高い賃金を期待できるようになります。ただし、インフレーションが行き過ぎると、資産バブルの発生や購買力の低下を招き、最終的には景気後退を引き起こすリスクも存在します。
採掘された精製前の石油（原油）の売買価格。代表的な指標に米国のWTI、北海ブレント、ドバイ原油などがある。世界経済の景気動向、産油国の供給量（OPECプラスの決定）、地政学リスク、為替変動の影響を強く受ける。エネルギーコストを通じて物流、製造、公共料金など広範な物価に影響を及ぼすため、世界で最も注目される経済指標の一つである。
証券市場において、株式相場、債券相場、そして為替相場（自国通貨）の3つの指標が同時に下落する現象。一般に、その国の経済的信用や成長性に対する不透明感が強まった際に発生しやすく、資本流出の加速や輸入物価の上昇を伴うことが多い。
世界総生産（せかいそうせいさん）とは、ある一定期間（通常は1年間）に、世界全体で新たに生み出されたモノやサービスの付加価値の合計額を指す言葉です。厳密な定義があるわけではありませんが、一般的にはIMF（国際通貨基金）や世界銀行などが発表する「世界の実質GDP」の合計額を指すことが多いとされています。これは、各国のGDPを米ドルなどに換算して合算し、インフレ調整を行ったものです。世界経済全体の規模や成長率を示すマクロ経済指標として、世界経済の動向を把握する上で重要な意味を持ちます。世界総生産の動向は、グローバルな貿易や投資、為替レート、原材料価格、消費動向などに影響を与えるため、国際的なビジネスを展開する企業や投資家にとって、その動向を注視することが不可欠です。
バブル経済（ばぶるけいざい）とは、不動産や株式などの資産価格が、投機的な動きによって本来の価値や実体経済の成長ペースからかけ離れて高騰する経済状態のことです。一般に単に「バブル」とも呼ばれます。泡（Bubble）のように中身を伴わず表面だけ膨張し、ある時点で破裂して急激に収縮（価格暴落）することから名付けられました。歴史的には17世紀のオランダでのチューリップ・バブルが最古の例とされ、日本では1986年頃から1991年頃にかけて発生した地価・株価の高騰とその後の崩壊が広く知られています。崩壊後は企業や個人が抱える過剰債務の処理に時間がかかり、長期間の景気停滞を招く傾向があります。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典