再生可能エネルギー（さいせいかのうえねるぎー）とは、太陽光、風力、地熱、中小水力、バイオマスなど、自然界に常に存在し、繰り返し利用しても枯渇しないエネルギー資源の総称です。石油や石炭などの化石燃料と異なり、発電時や熱利用時に温室効果ガス（CO2）を排出しない（または増やさない）ため、クリーンエネルギーとも呼ばれます。略して「再エネ」と呼ばれることが一般的です。 2050年のカーボンニュートラル（脱炭素社会）実現に向けた主力電源として重要視されており、固定価格買取制度（FIT）やFIP制度などを通じて導入が促進されています。エネルギー安全保障の観点からも、国産エネルギー比率を高める手段として期待されています。一方で、天候に左右されやすく発電量が不安定である点や、送電網への接続容量、発電コストなどが課題とされていますが、蓄電池技術の向上や市場規模の拡大により、これらの課題解決と経済合理性の両立が進められています。
BRICs（ブリックス）とは、2001年に当時ゴールドマン・サックスのチーフ・エコノミストであったジム・オニール氏が提唱した、ブラジル（Brazil）、ロシア（Russia）、インド（India）、中国（China）の4カ国の頭文字をとった経済的なグループです。これらの国々は、当時、急速な経済成長を遂げており、将来的に先進国に取って代わる存在になると期待されていました。その後、南アフリカ（South Africa）が加わり「BRICS」となり、さらに加盟国は拡大しています。BRICs諸国は、豊富な天然資源、巨大な人口、そして急速な工業化を背景に、世界経済の成長を牽引する存在として、国際社会における発言力を増しています。その経済動向は、世界の金融市場や資源価格、国際貿易に大きな影響を与えるため、ビジネスや投資の観点からも注目されています。
電気を通す「導体」と通さない「絶縁体」の中間の性質を持つ物質。または、その性質を利用して電気信号の制御やデータの記憶を行う電子部品（集積回路：IC）を指す。現代社会においてスマートフォン、パソコン、自動車、家電製品、産業機器に至るまで不可欠な存在であり、「産業のコメ」や「21世紀の石油」と称される。微細化技術などの進化により、AI、5G、IoTといった先端技術の基盤を支える戦略的な重要物資となっている。
国際投資形態（こくさいとうしかた）とは、ある国への海外からの投資（外資の流入）と、その国から海外への投資（日本からの流出）の状況を包括的に把握するための概念です。一般的には「International Investment Form（ＩＩＦ）」という略称で国際的に認識されており、国際収支統計の一部として、あるいは国際的な経済分析において、各国の資本移動の実態を理解するために用いられます。具体的には、直接投資、証券投資、その他の投資などが含まれます。この指標を分析することで、その国の経済的な魅力度や成長性、さらには国際的な経済関係の強弱などを推し量ることが可能となります。例えば、日本へのＩＩＦが活発であることは、海外投資家が日本経済に将来性を感じているサインと捉えられ、日本市場への資金流入や円高圧力につながる可能性があります。逆に、日本からの流出が著しい場合は、国内での投資機会の不足や、円安を背景とした海外資産への投資の増加などが示唆されます。これらの資本の流れは、為替レートや株式市場の動向にも影響を与えるため、ビジネスパーソンや投資家にとって重要な経済指標の一つと言えます。
円安（えんやす）とは、自国通貨である円の価値が、外国通貨（例えば米ドル）に対して下落することを指します。具体的には、これまで1ドル＝100円で交換できていたものが、1ドル＝120円でなければ交換できなくなる状態です。円安は、日本の輸出企業にとっては有利に働きます。なぜなら、海外で日本の製品を販売する際に、ドル建ての売上を円に換算すると、より多くの円収入を得られるからです。一方、輸入企業にとっては不利になります。海外から原材料や製品を輸入する際、ドル建ての支払いを円に換算すると、より多くの円を支払う必要が生じるからです。消費者にとっては、輸入品の価格上昇を通じて、生活費の負担が増加する可能性があります。円安の要因としては、金利差や貿易収支、地政学的リスクなどが挙げられます。例えば、アメリカの金利が上昇すると、ドルへの投資魅力が高まり、ドルが買われやすくなり、相対的に円が売られるため、円安が進むことがあります。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典