仮想通貨（かそうつうか）とは、インターネット上でやり取りされる、中央銀行などの公的機関が発行しないデジタルな通貨のことです。暗号技術を用いて発行・管理されており、ビットコインなどが有名です。ブロックチェーン技術によって取引記録が分散管理され、改ざんが困難な仕組みになっています。発行上限が定められているものや、特定の用途に特化したものなど、様々な種類が存在します。投資対象として近年注目が集まっていますが、価格変動が大きく、法規制やセキュリティ面での課題も残されています。将来的な決済手段としての可能性も期待されていますが、利用にはリスクを理解し、十分な情報収集を行うことが重要です。ビットコインやイーサリアムなどが代表的な例として挙げられます。
リート（REIT）とは、Real Estate Investment Trust（不動産投資投資法人）の略称です。投資家から集められた資金をもとに、オフィスビル、商業施設、マンション、ホテル、物流施設、ヘルスケア施設など、多様な種類の不動産に投資・運用を行い、そこから得られる賃料収入や売却益を投資家に分配する金融商品です。不動産投資信託とも呼ばれます。個人投資家にとっては、少額からでも複数の不動産に分散投資できるメリットがあり、不動産投資のハードルを低くする役割を果たしています。REITの価格や収益は、不動産市場の動向、金利、経済情勢などに影響を受けます。
アナリストとは、市場動向、経済情勢、個別企業の財務状況などを調査・分析し、投資価値の評価や将来予測を行う専門職の総称です。金融業界においては特に「証券アナリスト」を指すことが一般的です。主な役割として、証券会社等に所属し投資家へ情報提供や投資推奨を行う「セルサイド・アナリスト」と、資産運用会社等に所属しファンドマネージャーの運用判断を支援する「バイサイド・アナリスト」に大別されます。高度な会計・金融知識が求められ、日本証券アナリスト協会認定アナリスト（CMA）などの資格が存在します。彼らの発信するレポートや投資判断は市場価格形成に多大な影響を与えます。
時価総額（じかそうがく）とは、上場企業の企業価値を評価する際に用いられる代表的な指標の一つであり、計算時点での「株価」に「発行済株式総数」を掛けて算出される数値のこと。この数値は、その企業を市場価格で丸ごと買い取る場合に理論上必要となる金額を示しており、企業の規模や市場内での位置付けを測る尺度として広く利用されている。時価総額が大きいほど、投資家からの将来的な成長期待が高く、経営基盤が安定していると見なされる傾向がある。また、TOPIX（東証株価指数）などの株価指数において、構成銘柄の組入比率を決定する際の基準としても重要な役割を果たしている。
IIF（アイアイエフ、Institutional Investor's Forumの略）とは、年金基金、保険会社、投資信託といった機関投資家が集まり、経済や金融市場の動向、投資戦略などについて情報交換や議論を行う場、またはその組織を指します。機関投資家は市場に大きな影響力を持つため、彼らの見解や行動は市場全体のセンチメント（投資家心理）や資産価格の変動に影響を与えることがあります。IIFにおける議論は、将来の経済見通しやリスク評価に影響を与え、各機関投資家のポートフォリオ構築や投資判断の根拠となることも少なくありません。ただし、文脈によっては「IIF」が特定の国際機関（Institute of International Financeなど）を指す場合もあるため、注意が必要です。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典