ビットコインとは、2009年に登場した、世界で初めての暗号資産（仮想通貨）です。ブロックチェーンという、取引記録を鎖（チェーン）のように繋げて管理する技術を基盤としています。中央管理者が存在せず、P2P（ピアツーピア）ネットワーク上で個人間で直接、価値の移転を行うことができます。ビットコインは、インターネット上でやり取りできるデジタルな通貨であり、その供給量には上限が定められています。近年では、決済手段としての利用だけでなく、価格変動の大きさを背景に、投機的な側面や投資対象としての性質も注目されています。正式名称は「ビットコイン」であり、一般的に「BTC」というシンボルで表されます。略称や通称はなく、そのまま「ビットコイン」と呼ばれます。その技術は、後の多くの暗号資産（アルトコイン）の基盤となっています。
投資信託（とうししんたく）とは、多数の投資家から販売会社を通じて資金を集め、その資金を運用の専門家（ファンドマネージャー）が株式や債券、不動産などに投資・運用し、その成果を投資家に分配する金融商品のことです。略して「投信（とうしん）」や「ファンド」とも呼ばれます。個人投資家では購入が難しい海外の資産や高額な商品に対しても、小口の資金で分散投資を行える点が大きな特徴です。運用の指図を行う「委託者（運用会社）」、資産の保管・管理を行う「受託者（信託銀行）」、販売を行う「販売会社（証券会社や銀行など）」の三者が役割分担をして運営されています。
IIF（アイアイエフ、Institutional Investor's Forumの略）とは、年金基金、保険会社、投資信託といった機関投資家が集まり、経済や金融市場の動向、投資戦略などについて情報交換や議論を行う場、またはその組織を指します。機関投資家は市場に大きな影響力を持つため、彼らの見解や行動は市場全体のセンチメント（投資家心理）や資産価格の変動に影響を与えることがあります。IIFにおける議論は、将来の経済見通しやリスク評価に影響を与え、各機関投資家のポートフォリオ構築や投資判断の根拠となることも少なくありません。ただし、文脈によっては「IIF」が特定の国際機関（Institute of International Financeなど）を指す場合もあるため、注意が必要です。
保有する金融資産（主に投資信託など）を、あらかじめ決めた一定の割合で定期的に売却する手法。資産残高に応じて売却額が変動するため、相場下落時に過度な口数を売却することを防ぎ、資産寿命を延ばす効果があるとされる。定額売却と比較して、長期的な資産維持に適した出口戦略のひとつ。
積立投資（つみたてとうし）とは、定期的に一定の金額を継続して金融商品に投じる投資手法のことです。株式や投資信託などを一度に多額で購入するのではなく、毎月、あるいは毎週といった決まった間隔で、機械的に買い付けを行います。この手法の大きな利点は、価格変動リスクを分散する「ドル・コスト平均法」の効果が得られることです。価格が高い時期には購入数量が減り、価格が低い時期には購入数量が増えるため、長期間運用を続けることで、一括で購入する場合に比べて平均的な購入単価を平準化することが可能になります。特に、投資のタイミングを判断するのが難しい初心者や、毎月の給与から一定額を将来のために蓄えたい若手ビジネスパーソンに適した資産形成術とされています。近年では、少額投資非課税制度（NISA）の「つみたて投資枠」などを活用することで、運用益にかかる税金を非課税にしながら、中長期的に効率よく資産を築く方法が一般化しています。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典