変動費（へんどうひ）とは、生産量や販売量、または個人の行動量に比例して増減する費用のことです。会計・経営分野においては、売上の増減に直接連動する原材料費、仕入原価、外注費、販売手数料、発送運賃などが代表例として挙げられます。これに対し、売上の多寡に関わらず一定期間で必ず発生する家賃や人件費などは「固定費」と呼ばれます。個人の家計管理においては、食費、交際費、娯楽費、日用品費などが変動費に分類されます。ビジネスの収益性を分析する際には、売上高から変動費を差し引いた「限界利益」を算出することが一般的であり、損益分岐点（利益がゼロになる売上高）を把握するためには、費用を固定費と変動費に分ける「固変分解」という作業が不可欠です。変動費をいかに効率化し、変動費率を抑えるかは、企業の競争力や個人の貯蓄率を左右する重要な指標となります。
バランスシートとは、企業のある一定時点（決算日など）における財政状態を明らかにするために、資産、負債、純資産の3つの要素を一覧にした財務諸表のことです。一般的には「財政状態計算書」とも呼ばれます。左側には企業が保有する「資産」が、右側にはその資産を調達した源泉である「負債」と「純資産」が記載されます。資産の合計額と、負債・純資産の合計額は必ず一致するため、「バランスシート」と呼ばれます。このシートを分析することで、企業の財政的な健全性や、資金調達の構造などを把握することができます。個人投資家や金融機関などが把握するのに役立ちます。就職活動における企業分析や、個人が自身の財産管理を行う際にも参照されることがあります。
IIF（あいえふえふ）とは、一般的に企業が資金調達を行う際に、その資金の出所や種類を示す指標として用いられることがあります。文脈によっては「Internal Information Fund」の略称と解釈される場合や、「Investment in Fixed Income」すなわち債券投資を指す場合、さらには「International Institute of Finance（国際金融研究所）」という国際的な金融機関の名称として使われる場合もあります。企業分析においては、主に負債や資本といった外部からの調達資金の内訳を指し、企業の財務構造やリスクを把握するための重要な情報となります。例えば、IIFの構成要素を分析することで、企業がどのような方法で資金を調達しているのか（例：銀行からの借入、社債の発行、株式の発行など）が明らかになります。これにより、企業の財務健全性、レバレッジの状況、金利変動への感応度などを評価することが可能になります。例えば、借入比率が高いIIFを持つ企業は、金利上昇局面で財務負担が増加するリスクを抱えやすいと言えます。このように、IIFの分析は、投資家やアナリストが企業の持続的な成長能力やリスク管理体制を評価する上で不可欠な要素となります。しかし、IIFという用語は単独で使われることが少なく、必ず「〇〇のIIF」のように、どの対象（企業、ファンドなど）の、どのような資金を指しているのかを明確にして理解する必要があります。
貸借対照表（たいしゃくたいしょうひょう）とは、企業のある一定時点における財政状態を資産、負債、純資産の3つの区分で示した財務諸表の一つです。英語でBalance Sheetと呼ぶことから「B/S（ビーエス）」や「バランスシート」とも呼ばれます。表の左側（借方）には現金や建物などの運用形態を示す「資産」を記載し、右側（貸方）には銀行からの借入金などの返済義務がある「負債」と、株主からの出資など返済義務のない「純資産」を記載します。会計上、左側の合計（資産）と右側の合計（負債＋純資産）は必ず一致する仕組みとなっており、これにより企業がどのように資金を調達し、それを何に投資しているかを把握できます。損益計算書（P/L）とともに、企業の経営分析や投資判断において欠かせない主要な決算書類です。
当期純利益とは、企業会計期間の最終的な利益のことです。会計期間におけるすべての収益から、売上原価、販売費及び一般管理費、営業外費用、特別損失、法人税等といったすべての費用を差し引いた残りの金額を指します。この数値は、企業の収益性を示す最も重要な指標の一つであり、株主への配当の原資となるほか、企業の内部留保として将来の事業活動に再投資されることもあります。投資家やアナリストは、企業の当期純利益の推移や同業他社との比較を通じて、その企業の経営状況や将来性を評価します。また、当期純利益は、貸借対照表の繰越利益剰余金に加算され、企業の純資産を増加させる要因となります。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典