市場調査

損益分岐点（そんえきぶんきてん）とは、企業の事業活動において売上高と費用の総額が等しくなり、損益がちょうどゼロになる売上規模や販売数量のことです。英語では「Break-even Point」と呼ばれ、BEPと略されます。この分岐点を超えれば利益（黒字）が発生し、下回れば損失（赤字）となります。算出にあたっては、費用を売上の増減に関わらず発生する「固定費」と、売上に比例して増減する「変動費」に分解して計算します。経営分析においては、事業の採算性や安全性を評価するための基本的な指標であり、目標利益を達成するために必要な売上高を逆算したり、コスト削減の目標を設定したりする際に広く活用されます。

ビジネスモデルとは、企業が価値を創造し、顧客に提供し、そしてそれによって利益を上げるための仕組みや戦略全体を指します。具体的には、どのような製品やサービスを、どのような顧客層に、どのようなチャネルを通じて提供し、どのような収益源から収入を得るのか、といった要素を体系的に定義したものです。例えば、製造業であれば「製品を製造・販売して収益を得る」、サービス業であれば「サービスを提供して利用料を得る」、IT企業であれば「プラットフォームを提供し広告収入や手数料を得る」などが挙げられます。近年のデジタル化の進展により、サブスクリプションモデル（定額課金制）、フリーミアムモデル（基本無料＋有料オプション）、シェアリングエコノミーモデル（共有型経済）など、多様なビジネスモデルが登場しています。企業は、変化する市場環境や技術革新に対応するために、ビジネスモデルの革新や見直しを継続的に行うことが求められます。ビジネスモデルの理解は、企業の競争力や将来性を分析する上で不可欠な要素となります。

サステナビリティとは、日本語で「持続可能性」と訳され、地球環境、社会、そして経済のシステムを壊すことなく、将来にわたって維持・継続していける能力や状態を指します。ビジネスや金融の分野では、企業が環境保護、社会的責任、健全なガバナンスを重視した経営を行うことで、長期的な企業価値を向上させる考え方を意味します。かつては企業の社会貢献活動（CSR）としての側面が強かったものの、現在では投資判断基準であるESG（環境・社会・ガバナンス）や、国連が掲げるSDGs（持続可能な開発目標）と密接に関連し、企業の生存戦略そのものと捉えられています。サステナビリティを軽視する企業は、ブランド価値の毀損や資金調達の困難といったリスクを抱える一方、積極的に取り組む企業はイノベーション創出や優秀な人材確保において優位に立つとされています。

リースとは、企業などが特定の物件（機械設備、車両、OA機器など）を導入する際、リース会社がその物件を代わりに購入し、利用者に比較的長期間にわたって賃貸する取引のことです。正式には「リース取引」と呼ばれます。利用者は一定のリース料を支払うことで、多額の購入資金を一度に用意することなく、必要な設備を事業に使用できるメリットがあります。形式上は物件の賃貸借（レンタル）と似ていますが、経済的実態としては金融（資金調達）としての側面が非常に強く、企業が設備投資を行う際の主要な手段の一つとなっています。一般的に、中途解約が原則不可で物件コストの概ね全額を支払う「ファイナンス・リース」と、物件の残存価値を差し引いて契約する「オペレーティング・リース」の2種類に大別されます。