先物取引（さきものとりひき）とは、ある商品を、将来のあらかじめ定められた期日に、現時点で取り決めた価格で売買することを約束する取引です。一般に「先物」とも呼ばれます。対象は農産物、原油、金などの「商品（コモディティ）」から、通貨、債券、株価指数などの「金融商品」まで多岐にわたります。最大の特徴は、実際に現物の受け渡しを行う前に反対売買（転売や買い戻し）を行って差金決済ができる点と、証拠金を預けることでその数倍から数十倍の金額を取引できる「レバレッジ効果」がある点です。歴史的には、江戸時代の大阪・堂島米会所での帳合米取引が世界最古の先物取引市場の先駆けとされており、本来は価格変動リスクを回避する（ヘッジする）目的で発展しました。現代経済においては、企業が原材料コストを安定させるための重要な手段であると同時に、投資家にとっては価格変動を利用して利益を得るための主要なマーケットとなっています。
為替（かわせ）とは、現金を直接輸送することなく、手形や小切手、銀行口座間の振替などを用いて金銭の授受や決済を行う金融の仕組みのことです。本来は、遠隔地間での現金輸送に伴うリスクやコストを回避するために発達しました。国内での取引を「内国為替」、異なる国や通貨間での取引を「外国為替」と呼びます。一般的にニュースやビジネスシーンで単に「為替」と言う場合は、後者の「外国為替」、特に通貨同士の交換比率である「為替相場（為替レート）」を指すことがほとんどです。為替相場の変動は、輸出入企業の業績、輸入品の価格、国内の物価や金利政策などに多大な影響を与えるため、マクロ経済を理解する上で極めて重要な指標となります。
満期とは、契約や約束事において定められた期間が終了する時点のことを指します。金融取引においては、預金の満期、ローンの満期、債券の満期など、様々な場面で用いられます。預金の満期が来ると、元本と利息（所定の利率に基づく）が払い戻されます。ローンの満期は、借入金の返済が完了する最終期限を意味し、この日までに全額を返済する必要があります。債券の満期（償還日とも呼ばれます）には、発行元が債券の額面金額を投資家に返済します。満期を意識した資金計画や、投資戦略の立案は、個人の資産形成や企業の資金繰りにおいて不可欠な要素となります。
固定金利（こていきんり）とは、借入時から完済まで、あるいはあらかじめ決められた一定期間、適用される金利が変動しない形式のことです。市場金利が上昇しても返済額が増えないため、家計や企業の資金繰りにおいて将来の予測が立てやすいという特徴があります。対義語は市場の動向に合わせて金利が上下する「変動金利」です。一般に、固定金利は金融機関が将来の金利変動リスクを負担するため、借入開始時点の利率は変動金利よりも高く設定される傾向にあります。住宅ローンの代表的な商品である「フラット35」や、企業の長期借入金、固定利付債券などで広く採用されています。デフレ期や低金利政策下では変動金利が選ばれやすい一方、インフレ懸念などで金利上昇が予想される局面では、将来のコスト増加を防ぐために固定金利を選択することが有効な財務戦略となります。
連邦準備制度（れんぽうじゅんびせいど）とは、アメリカ合衆国における中央銀行制度のことです。英語表記「Federal Reserve System」の略称である「FRS」や、単に「Fed（フェド）」とも呼ばれます。また、日本では制度全体を統括する「連邦準備制度理事会（FRB）」という名称で総称されることも一般的です。1913年の連邦準備法に基づき設立され、物価の安定と雇用の最大化を目的に金融政策を行います。基軸通貨である米ドルの発行管理権を持ち、その政策決定は世界経済や金融市場に最も大きな影響を与える要素の一つとなっています。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典