時価総額（じかそうがく）とは、上場企業の企業価値を評価する際に用いられる代表的な指標の一つであり、計算時点での「株価」に「発行済株式総数」を掛けて算出される数値のこと。この数値は、その企業を市場価格で丸ごと買い取る場合に理論上必要となる金額を示しており、企業の規模や市場内での位置付けを測る尺度として広く利用されている。時価総額が大きいほど、投資家からの将来的な成長期待が高く、経営基盤が安定していると見なされる傾向がある。また、TOPIX（東証株価指数）などの株価指数において、構成銘柄の組入比率を決定する際の基準としても重要な役割を果たしている。
政府の重要政策や国家プロジェクトに関連し、その恩恵を強く受けると期待される企業の株式のこと。国が主導して予算投入や法整備、税制優遇を行う分野（デジタル改革、エネルギー政策、防衛など）に属する銘柄を指す。巨額の公的資金が流入するため、業績の安定性や成長性が高く評価されやすく、相場全体のテーマとなりやすい傾向がある。
多数の対象から特定の条件に基づいて適合するものを抽出・選別する手法。金融・投資分野においては、上場企業の中から株価指標（PER、PBR）、財務状況（自己資本比率）、配当政策などの数値を基準にして、自身の投資戦略に合致する銘柄を絞り込む作業を指す。膨大な市場データから効率的に有望な投資対象を特定するために用いられる。
リターンとは、投資や経済活動を行った結果として得られる収益、または損益のこと。一般的には「見返り」や「戻り」を意味する英単語（Return）だが、金融分野では「投資収益」や「投資収益率」を指す用語として用いられる。 投資におけるリターンは主に2つの要素から構成される。一つは、株式の配当金や債券の利子、不動産の家賃収入など、資産を保有しているだけで継続的に得られる「インカムゲイン」。もう一つは、購入価格と売却価格の差によって生じる売買差益である「キャピタルゲイン」である。これらを合計した総合的な収益を「トータルリターン」と呼ぶこともある。 また、リターンは必ずしもプラス（利益）だけを意味するものではなく、投資元本を割り込んだ場合は「マイナスのリターン（損失）」と表現される。投資の世界には「リスクとリターンはトレードオフの関係にある」という原則があり、高いリターンを期待すればするほど、損失を被る可能性（リスク）も高まる傾向がある。 ビジネスシーンにおいては、プロジェクトや施策に対する費用対効果（ROI：Return On Investment）の文脈で使われるほか、人材育成や自己研鑽における成果を指して用いられることもある。
International Investor Facility（インターナショナル・インベスター・ファシリティ）とは、海外の機関投資家が、現地の証券市場で株式や債券などの証券投資を行う際に利用する、国内の金融機関（証券会社など）が提供する投資窓口やサービスのことです。略称としてIIF（アイアイエフ）とも呼ばれます。海外からの投資を円滑にするために、現地の市場環境や規制に詳しい金融機関が、投資家と現地の証券市場との間の仲介役を果たします。これにより、外国からの投資家は、現地の複雑な手続きや規制を気にすることなく、効率的に投資を行うことができます。IIFの機能は、国際的な資本移動を促進し、各国の証券市場の流動性向上に貢献する重要な役割を担っています。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典