リターン

騰落率（とうらくりつ）とは、特定の期間（1日、1か月、1年など）の期首と期末を比較して、価格がどれだけ変化したかをパーセント（％）で表した指標のことです。価格が上昇した場合はプラス、下落した場合はマイナスで示されます。単純な値幅（円単位など）ではなく、変化の「割合」を見ることで、価格水準が異なる複数の銘柄や投資信託、あるいは日経平均株価などの市場指数のパフォーマンスを客観的に比較することが可能になります。例えば、100円の銘柄が10円値上がりするのと、1,000円の銘柄が10円値上がりするのでは、騰落率はそれぞれ10％と1％になり、投資効率としての意味合いが大きく異なります。株式投資だけでなく、投資信託の運用成績（リターン）を評価する際や、経済ニュースで市場の変動幅を理解する際にも頻繁に用いられる重要な指標です。

ETF（じょうじょうとうししんたく）とは、上場投資信託（じょうじょうとうししんたく）とは、Exchange Traded Fundの略称でETFとも呼ばれます。証券取引所に上場している投資信託であり、株式のように自由に売買できるのが特徴です。特定の指数（日経平均株価、TOPIXなど）に連動するように設計されているものが多く、少額から分散投資が可能です。投資家は、個別の株式を選ぶことなく、市場全体の動きに連動した投資成果を目指すことができます。ただし、ETFの運用には信託報酬や売買手数料などのコストが発生するため、投資判断の際にはこれらの費用も考慮する必要があります。

金ETF（ゴールドETF）。金価格への連動を目指す上場投資信託のこと。証券取引所に上場しており、株式と同様の手法で金への投資が可能。現物を保有する際に発生する保管・保険コストや鑑定の手間を省けるメリットがある。インフレヘッジや地政学リスクに対する分散投資手段として、機関投資家から個人投資家まで広く活用されている。

損出し（そんだし）とは、保有している株式や投資信託などの金融商品に含み損が生じている際、あえて売却して損失を確定させることで、同一年内に確定させた他の利益と相殺し、納税額を軽減させる投資手法のことです。この手法は「損益通算」という税制度の仕組みを利用した節税対策の一環として広く知られています。通常、投資で得た利益には所得税や住民税が課されますが、損出しによって利益額（課税対象額）を圧縮することで、すでに源泉徴収された税金の還付を受けたり、翌年の納税額を抑えたりすることが可能です。特に12月の年末取引最終日に向けて、個人投資家が翌年への税負担を軽減する目的で一斉に行うことが多く、市場全体の需給や株価形成にも影響を与える要因となります。売却した直後に買い戻すことで、ポートフォリオの構成を維持したまま節税効果を享受する戦略も一般的ですが、NISA口座等の非課税口座では適用できない点や、売買手数料が発生する点には注意が必要です。