顧客ニーズ

利益とは、企業活動において、収入からすべての費用を差し引いた金額のことを指します。具体的には、商品の販売などから得られる売上高から、その商品を製造・仕入れするための原価、販売促進や従業員の給与、店舗の家賃といった販売費および一般管理費などを差し引いたものが、事業活動における儲け、すなわち利益となります。企業は利益を出すことで、事業の継続、成長のための再投資、株主への配当、従業員への還元（給与や賞与）などを行うことができ、経済活動の基盤となります。利益には、売上総利益（粗利）、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益など、段階に応じた様々な種類があります。

市場調査（しじょうちょうさ）とは、企業が商品開発や販売戦略などのマーケティング上の意思決定を行うために、市場の現状、消費者のニーズ、競合他社の動向などを組織的に収集・分析する活動のことです。英語では「Marketing Research（マーケティング・リサーチ）」とも呼ばれます。主な目的は、ビジネスにおける不確実性を排除し、投資に対する成功の確率を高めることにあります。 調査手法は大きく分けて、アンケートなどで数値的な傾向を把握する「定量調査」と、インタビューなどを通じて個人の深層心理や行動理由を深掘りする「定性調査」の2種類が存在します。近年では、インターネット上の膨大な購買ログを解析するビッグデータ分析や、SNSの投稿からトレンドを読み解くソーシャルリスニングといった手法も一般的になっています。企業経営において、顧客の声を正確に捉え、時代に即した価値を提供し続けるために不可欠なプロセスです。

経営学修士（けいえいがくしゅうし）とは、大学院の経営学研究科などで授与される学位のこと。一般的に英語の「Master of Business Administration」の頭文字をとって「MBA」と呼ばれます。企業経営に必要な、経営戦略、マーケティング、財務・会計、組織人事、オペレーションなどの知識を広く体系的に修得する課程を指します。 一般的な学術修士が研究者養成を主眼とするのに対し、MBAは「高度専門職業人の養成」を目的としており、実務家としてのスキル向上に重きを置いています。そのため、講義形式だけでなく、実際の企業事例を分析・議論する「ケーススタディ（ケースメソッド）」などを通じて、経営者としての意思決定能力や論理的思考力を養うカリキュラムが一般的です。 欧米企業では経営幹部への登竜門として重視される傾向があり、日本国内でもキャリアアップや起業、異業種間のネットワーク構築を目的として、社会人経験を経てからビジネススクールに通い取得を目指すケースが増加しています。

株価純資産倍率（かぶかしゅんしさんばいりつ）とは、企業の株価が「1株あたりの純資産」の何倍の水準で取引されているかを表す指標です。英語表記のPrice Book-value Ratioの頭文字をとって「PBR」と略されます。主に企業の解散価値と市場の評価を比較する際に用いられます。理論上、PBRが1倍であれば「現在の株価」と「会社を解散した時に株主に分配される資産額」が等しいことを意味します。そのため、PBRが1倍を下回る状態は、事業を継続するよりも解散した方が価値が高いと市場から評価されていることを示し、資本効率の低さが課題とされる要因になります。投資家にとっては「割安性」を判断する材料になりますが、近年は日本取引所グループがPBR1倍割れ企業への改善要請を行ったことで、経営陣が資本コストを意識した経営を行っているかを測る重要な経営指標としての側面も強まっています。