ビジネスモデルとは、企業が価値を創造し、顧客に提供し、そしてそれによって利益を上げるための仕組みや戦略全体を指します。具体的には、どのような製品やサービスを、どのような顧客層に、どのようなチャネルを通じて提供し、どのような収益源から収入を得るのか、といった要素を体系的に定義したものです。例えば、製造業であれば「製品を製造・販売して収益を得る」、サービス業であれば「サービスを提供して利用料を得る」、IT企業であれば「プラットフォームを提供し広告収入や手数料を得る」などが挙げられます。近年のデジタル化の進展により、サブスクリプションモデル（定額課金制）、フリーミアムモデル（基本無料＋有料オプション）、シェアリングエコノミーモデル（共有型経済）など、多様なビジネスモデルが登場しています。企業は、変化する市場環境や技術革新に対応するために、ビジネスモデルの革新や見直しを継続的に行うことが求められます。ビジネスモデルの理解は、企業の競争力や将来性を分析する上で不可欠な要素となります。
デット・エクイティ・レシオ（でっとえくいてぃれしお）とは、企業の有利子負債（借入金や社債）を自己資本（純資産）で割って算出される、財務の健全性を測るための指標です。日本語では「負債資本倍率」と訳され、アルファベットで「D/Eレシオ」と略称されるのが一般的です。この数値が低いほど、返済義務のある負債が自前の資本で十分にカバーできていることを意味し、財務的な安定性が高いと判断されます。目安として1倍以下が健全とされますが、企業の成長フェーズや業界特性によっては、あえて負債を活用して積極的な投資を行うケースもあります。そのため、単一の数値だけでなく、過去の推移や同業他社との比較を通じて、企業の経営戦略や資金調達の効率性を総合的に分析することが重要です。
変動費（へんどうひ）とは、生産量や販売量、または個人の行動量に比例して増減する費用のことです。会計・経営分野においては、売上の増減に直接連動する原材料費、仕入原価、外注費、販売手数料、発送運賃などが代表例として挙げられます。これに対し、売上の多寡に関わらず一定期間で必ず発生する家賃や人件費などは「固定費」と呼ばれます。個人の家計管理においては、食費、交際費、娯楽費、日用品費などが変動費に分類されます。ビジネスの収益性を分析する際には、売上高から変動費を差し引いた「限界利益」を算出することが一般的であり、損益分岐点（利益がゼロになる売上高）を把握するためには、費用を固定費と変動費に分ける「固変分解」という作業が不可欠です。変動費をいかに効率化し、変動費率を抑えるかは、企業の競争力や個人の貯蓄率を左右する重要な指標となります。
売上高に対する営業利益の割合を示す収益性指標。企業が本業において、売上から売上原価および販売費・一般管理費を差し引いた後に、どの程度の利益を創出できているかを測定する。算出式は「営業利益 ÷ 売上高 × 100」。数値が高いほど、収益力やコスト管理能力、市場における競争優位性が高いと判断される。
Net Asset Value. 投資信託、特に不動産投資信託（REIT）などが保有する資産の総額から負債総額を差し引いた差額。投資法人の純資産価値を示す指標であり、一般的にNAVが市場価格（基準価額）を上回ることは割安、下回ることは割高と判断されることがある。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典