1株当たり利益（いちかぶあたりりえき）とは、企業の当期純利益を発行済株式数で割った数値で、1株に対してどれだけの利益が生み出されたかを示す指標です。一般的には英語のEarnings Per Shareの頭文字をとった略称であるEPS（イーピーエス）と呼ばれます。この指標は、企業の収益性と、株主に対してどれだけ利益を還元する能力があるかを評価する際に極めて重要です。EPSの数値が高ければ高いほど、その企業は1株あたりの収益力が高いと見なされ、投資家からの評価が高まり、株価上昇のポジティブな要因となります。また、株価の割安・割高を判断するPER（株価収益率）の計算の基礎にもなります。当期純利益の絶対額だけでなく、株式数の増減を反映したEPSを確認することで、企業の真の成長性を分析することが可能になります。
新規公開株（しんきこうかいかぶ）とは、未上場の企業が、自社の株式を証券取引所に上場し、不特定多数の投資家に対して売買可能にすること。英語の「Initial Public Offering」の略称である「IPO（アイピーオー）」として広く知られています。企業にとっては、金融機関からの借入とは異なり、返済義務のない自己資本を市場から直接調達できるメリットがあります。また、上場により企業の知名度や社会的信用が高まるため、優秀な人材の確保や取引先の拡大にも繋がります。一方で、上場後は株主総会の運営や適時開示（ディスクロージャー）など、経営の透明性と説明責任が強く求められるようになります。投資家にとっては、将来性の高い企業の株式を公開前に取得できる重要な機会となりますが、上場後の株価変動リスクも伴います。
デット・エクイティ・レシオ（でっとえくいてぃれしお）とは、企業の有利子負債（借入金や社債）を自己資本（純資産）で割って算出される、財務の健全性を測るための指標です。日本語では「負債資本倍率」と訳され、アルファベットで「D/Eレシオ」と略称されるのが一般的です。この数値が低いほど、返済義務のある負債が自前の資本で十分にカバーできていることを意味し、財務的な安定性が高いと判断されます。目安として1倍以下が健全とされますが、企業の成長フェーズや業界特性によっては、あえて負債を活用して積極的な投資を行うケースもあります。そのため、単一の数値だけでなく、過去の推移や同業他社との比較を通じて、企業の経営戦略や資金調達の効率性を総合的に分析することが重要です。
自己資本利益率（じこしほんりえきりつ）とは、企業が株主から預かった自己資本をいかに効率的に運用して、どれだけの利益を上げたかを判断するための財務指標です。英語の「Return on Equity」の頭文字をとって、一般的に「ROE（あーるおーいー）」という略称で呼ばれます。算出式は「当期純利益 ÷ 自己資本（純資産） × 100」となり、単位はパーセント（%）で表されます。投資家にとって、自分が投じた資金がどれだけ効率的に利益に結びついているかを示す重要な尺度であり、一般的には8%〜10%以上が優良企業の目安とされることが多いです。ただし、借入金を増やして自己資本の割合を減らすことでもROEの数値は上昇するため、負債状況など企業の財務健全性と併せて総合的に判断することが推奨されます。近年では東京証券取引所が上場企業に対し、ROEを意識した経営改善を強く求めており、自社株買いや配当の増額といった株主還元策を通じてROEを高めようとする企業が増えています。
売上高に対する営業利益の割合を示す収益性指標。企業が本業において、売上から売上原価および販売費・一般管理費を差し引いた後に、どの程度の利益を創出できているかを測定する。算出式は「営業利益 ÷ 売上高 × 100」。数値が高いほど、収益力やコスト管理能力、市場における競争優位性が高いと判断される。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典