機関投資家（きかんとうしか）とは、生命保険会社、損害保険会社、信託銀行、年金基金、投資信託会社、政府系金融機関など、顧客から拠出された巨額の資金をまとめて株式や債券などで運用・管理する法人や団体の総称です。自己資金で運用を行う「個人投資家」と対比される概念であり、英語では「Institutional Investor」と呼ばれます。扱う資金規模が極めて大きいため、市場の価格形成や流動性に多大な影響を与える「マーケットの主要プレイヤー」です。近年では、株主としての立場から投資先企業の経営に対して積極的に提言や対話（エンゲージメント）を行うことが求められており、コーポレートガバナンス（企業統治）の向上においても重要な役割を果たしています。
裁定取引（さいていとりひき）とは、同一の価値を持つ商品や資産に一時的な価格差が生じた際、割安な方を買い、同時に割高な方を売ることで、金利差や価格差からリスクを最小限に抑えつつ利益（サヤ）を得る取引手法のことです。英語で「アービトラージ」と呼ばれ、略して「裁定」とも称されます。株式、債券、為替、先物などの金融市場で広く行われており、理論上の価格と実際の市場価格の乖離（歪み）を利用します。裁定取引が活発に行われることで、結果として市場全体の価格差が縮小し、適正な価格形成が促されるという市場の効率性を高める機能も有しています。近年では、アルゴリズムを用いた高速なコンピュータ取引によって、コンマ数秒単位の僅かな歪みを捉える手法が一般的となっています。
投資元本に対する収益（利息、配当、売却損益）の割合のこと。通常は1年間の年利回りを指し、投資の効率性を測定する指標として用いられる。表面上の利子だけでなく、売却時の差益を含めて算出される点が利率（クーポン）とは異なる。
続落（ぞくらく）とは、株式相場や商品先物相場などにおいて、相場が前日の終値を下回る状態が2取引日以上連続して続くことを指す。1日限りの下落である「反落」に対し、下落の勢いが継続していることを示す。投資家心理の悪化や、経済指標の悪化、外部環境の継続的な不安定さを反映して起こることが多い。相場がいつ下げ止まるか（底打ち）を判断する際の重要な指標となり、反対に連日値上がりすることは「続伸」と呼ぶ。
金ETF（ゴールドETF）。金価格への連動を目指す上場投資信託のこと。証券取引所に上場しており、株式と同様の手法で金への投資が可能。現物を保有する際に発生する保管・保険コストや鑑定の手間を省けるメリットがある。インフレヘッジや地政学リスクに対する分散投資手段として、機関投資家から個人投資家まで広く活用されている。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典