自己資本利益率（じこしほんりえきりつ）とは、企業が株主から預かった自己資本をいかに効率的に運用して、どれだけの利益を上げたかを判断するための財務指標です。英語の「Return on Equity」の頭文字をとって、一般的に「ROE（あーるおーいー）」という略称で呼ばれます。算出式は「当期純利益 ÷ 自己資本（純資産） × 100」となり、単位はパーセント（%）で表されます。投資家にとって、自分が投じた資金がどれだけ効率的に利益に結びついているかを示す重要な尺度であり、一般的には8%〜10%以上が優良企業の目安とされることが多いです。ただし、借入金を増やして自己資本の割合を減らすことでもROEの数値は上昇するため、負債状況など企業の財務健全性と併せて総合的に判断することが推奨されます。近年では東京証券取引所が上場企業に対し、ROEを意識した経営改善を強く求めており、自社株買いや配当の増額といった株主還元策を通じてROEを高めようとする企業が増えています。
顧客ニーズ（こきゃくにーず）とは、顧客が商品やサービスに対して求めている「必要性」や「欲求」のことです。マーケティングや営業活動において最も重要視される概念の一つであり、顧客が抱える課題、解決したい悩み、あるいは実現したい理想の状態を指します。 一般的に、顧客ニーズは「顕在ニーズ」と「潜在ニーズ」の2つに大別されます。顕在ニーズは、顧客自身が欲しいものを自覚しており、明確に言葉や行動で示せる要求です。一方、潜在ニーズは、顧客自身も気づいていない、あるいは言語化できていない深い欲求を指します。 現代のビジネスにおいては、単に顕在化している要望に応えるだけでなく、顧客の行動観察やデータ分析を通じて潜在ニーズを発掘し、これまでにない価値を提供することが、競合他社との差別化やイノベーションの創出において不可欠となっています。
固定費（こていひ）とは、企業経営や家計において、売上高や生産量、あるいは活動量の増減に関わらず、一定期間にわたって継続的に発生する費用のことです。英語では「Fixed Cost」と表記されます。企業の代表的な例としては、正社員の給与（人件費）、事務所や工場の賃借料（地代家賃）、機械設備の減価償却費、広告宣伝費、支払利息などが挙げられます。これに対し、売上や生産量に比例して増減する費用を「変動費（Variable Cost）」と呼び、両者を合わせたものが総費用を構成します。経営分析においては、固定費の額が損益分岐点、すなわち「利益がゼロになる売上高」に直接影響するため、不況時のコスト削減ではまず固定費の圧縮が検討されることが一般的です。また、固定費の割合が高いビジネスモデルは、損益分岐点を超えた後の利益増加率が大きくなる（オペレーティング・レバレッジ）という特徴があります。家計管理においても、通信費や保険料、住居費などの固定費を見直すことは、継続的な支出削減に直結するため、資産形成における最優先事項とされています。
損益計算書（そんえきけいさんしょ）とは、企業のある一定期間（通常は1年間）における収益と費用の発生状況をまとめ、その期間の経営成績を明らかにするための財務諸表の一つです。英語では「Profit and Loss Statement」といい、一般的に「P/L（ピーエル）」と略されます。売上高から売上原価や販売管理費、税金などを順に差し引くことで、段階的に5つの利益（売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益）を算出します。貸借対照表（B/S）が特定の時点での企業の財政状態を示す「静止画」のような役割を持つのに対し、損益計算書は一定期間の活動の積み重ねを示す「動画」のような役割を果たします。投資家が企業の収益力を評価する際や、銀行が融資の判断をする際、あるいは経営者がコスト削減の必要性を検討する際の基礎となる、ビジネスにおける極めて重要な書類です。
利益とは、企業活動において、収入からすべての費用を差し引いた金額のことを指します。具体的には、商品の販売などから得られる売上高から、その商品を製造・仕入れするための原価、販売促進や従業員の給与、店舗の家賃といった販売費および一般管理費などを差し引いたものが、事業活動における儲け、すなわち利益となります。企業は利益を出すことで、事業の継続、成長のための再投資、株主への配当、従業員への還元（給与や賞与）などを行うことができ、経済活動の基盤となります。利益には、売上総利益（粗利）、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益など、段階に応じた様々な種類があります。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典