サステナビリティとは、日本語で「持続可能性」と訳され、地球環境、社会、そして経済のシステムを壊すことなく、将来にわたって維持・継続していける能力や状態を指します。ビジネスや金融の分野では、企業が環境保護、社会的責任、健全なガバナンスを重視した経営を行うことで、長期的な企業価値を向上させる考え方を意味します。かつては企業の社会貢献活動（CSR）としての側面が強かったものの、現在では投資判断基準であるESG（環境・社会・ガバナンス）や、国連が掲げるSDGs（持続可能な開発目標）と密接に関連し、企業の生存戦略そのものと捉えられています。サステナビリティを軽視する企業は、ブランド価値の毀損や資金調達の困難といったリスクを抱える一方、積極的に取り組む企業はイノベーション創出や優秀な人材確保において優位に立つとされています。
売上高に対する営業利益の割合を示す収益性指標。企業が本業において、売上から売上原価および販売費・一般管理費を差し引いた後に、どの程度の利益を創出できているかを測定する。算出式は「営業利益 ÷ 売上高 × 100」。数値が高いほど、収益力やコスト管理能力、市場における競争優位性が高いと判断される。
財務諸表（ざいむしょひょう）とは、企業が株主や投資家、銀行などの利害関係者に対して、一定期間の経営成績や財政状態を報告するために作成する書類の総称です。一般的には「決算書」とも呼ばれます。特に重要視される「貸借対照表（B/S）」「損益計算書（P/L）」「キャッシュフロー計算書（C/F）」の3つは「財務三表」と総称されます。上場企業においては、金融商品取引法に基づき有価証券報告書の中での開示が義務付けられており、企業の透明性や信頼性を確保するための公的な記録としての役割を果たします。これらを分析することで、企業の収益性、安全性、成長性などを客観的に把握することが可能となり、投資判断や取引の可否、競合分析など、ビジネスのあらゆる場面で活用されます。
Environment, Social, and Governance（いーえすじー）とは、企業が長期的かつ持続的に成長するために配慮すべき「Environment（環境）」「Social（社会）」「Governance（企業統治）」の3つの要素の頭文字をとった言葉であり、一般的に「ESG」と略称で呼ばれます。従来、企業の価値は売上高や利益といった財務情報で測られてきましたが、近年では気候変動への対応や人権問題、法令順守といった非財務情報の重要性が高まっています。これらの要素を重視して投資先を選別することを「ESG投資」と呼び、世界の投資マネーの大きな潮流となっています。企業にとっては、資金調達やブランドイメージの向上、優秀な人材の確保において無視できない経営課題となっています。
損益分岐点（そんえきぶんきてん）とは、企業の事業活動において売上高と費用の総額が等しくなり、損益がちょうどゼロになる売上規模や販売数量のことです。英語では「Break-even Point」と呼ばれ、BEPと略されます。この分岐点を超えれば利益（黒字）が発生し、下回れば損失（赤字）となります。算出にあたっては、費用を売上の増減に関わらず発生する「固定費」と、売上に比例して増減する「変動費」に分解して計算します。経営分析においては、事業の採算性や安全性を評価するための基本的な指標であり、目標利益を達成するために必要な売上高を逆算したり、コスト削減の目標を設定したりする際に広く活用されます。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典