利益

経営学修士（けいえいがくしゅうし）とは、大学院の経営学研究科などで授与される学位のこと。一般的に英語の「Master of Business Administration」の頭文字をとって「MBA」と呼ばれます。企業経営に必要な、経営戦略、マーケティング、財務・会計、組織人事、オペレーションなどの知識を広く体系的に修得する課程を指します。 一般的な学術修士が研究者養成を主眼とするのに対し、MBAは「高度専門職業人の養成」を目的としており、実務家としてのスキル向上に重きを置いています。そのため、講義形式だけでなく、実際の企業事例を分析・議論する「ケーススタディ（ケースメソッド）」などを通じて、経営者としての意思決定能力や論理的思考力を養うカリキュラムが一般的です。 欧米企業では経営幹部への登竜門として重視される傾向があり、日本国内でもキャリアアップや起業、異業種間のネットワーク構築を目的として、社会人経験を経てからビジネススクールに通い取得を目指すケースが増加しています。

株価純資産倍率（かぶかしゅんしさんばいりつ）とは、企業の株価が「1株あたりの純資産」の何倍の水準で取引されているかを表す指標です。英語表記のPrice Book-value Ratioの頭文字をとって「PBR」と略されます。主に企業の解散価値と市場の評価を比較する際に用いられます。理論上、PBRが1倍であれば「現在の株価」と「会社を解散した時に株主に分配される資産額」が等しいことを意味します。そのため、PBRが1倍を下回る状態は、事業を継続するよりも解散した方が価値が高いと市場から評価されていることを示し、資本効率の低さが課題とされる要因になります。投資家にとっては「割安性」を判断する材料になりますが、近年は日本取引所グループがPBR1倍割れ企業への改善要請を行ったことで、経営陣が資本コストを意識した経営を行っているかを測る重要な経営指標としての側面も強まっています。

損益計算書（そんえきけいさんしょ）とは、企業のある一定期間（通常は1年間）における収益と費用の発生状況をまとめ、その期間の経営成績を明らかにするための財務諸表の一つです。英語では「Profit and Loss Statement」といい、一般的に「P/L（ピーエル）」と略されます。売上高から売上原価や販売管理費、税金などを順に差し引くことで、段階的に5つの利益（売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益）を算出します。貸借対照表（B/S）が特定の時点での企業の財政状態を示す「静止画」のような役割を持つのに対し、損益計算書は一定期間の活動の積み重ねを示す「動画」のような役割を果たします。投資家が企業の収益力を評価する際や、銀行が融資の判断をする際、あるいは経営者がコスト削減の必要性を検討する際の基礎となる、ビジネスにおける極めて重要な書類です。

資金調達（しきんちょうたつ）とは、企業や組織が事業活動を維持・拡大するために必要な資金を外部や内部から集める行為のことです。英語では「Financing（ファイナンス）」と呼ばれます。 主な手段として、銀行借入や社債発行による「デット・ファイナンス（負債）」、新株発行による「エクイティ・ファイナンス（資本）」、保有資産の売却や証券化による「アセット・ファイナンス」の3種類が挙げられます。 調達した資金は、設備投資や研究開発費、日々の運転資金などに充てられます。適切な資金調達は企業の成長スピードや経営の安定性を左右するため、財務戦略の中核を担う重要な活動です。