4%ルール（よんぱーせんとるーる）とは、引退後の資産取り崩しに関する経験則の一つで、保有資産の4%を毎年取り崩しても、30年以上資産が底をつかないという理論のことです。米国のトリニティ大学の研究チームが発表した「トリニティ・スタディ」という論文が根拠となっており、経済的自立を目指すFIRE（Financial Independence, Retire Early）運動の理論的支柱となっています。具体的には、株式と債券を組み合わせたポートフォリオを構築し、初年度に総額の4%を引き出し、翌年以降はインフレ率に合わせて引き出し額を調整します。過去の米国市場の歴史的なデータに基づくと、この方法であれば資産が枯渇する可能性が極めて低いとされています。ただし、将来の市場環境やインフレ率、税金、手数料等の影響により必ずしも成功するとは限らないため、近年ではより保守的な3〜3.5%程度を目安にする考え方もあります。
成長株（せいちょうかぶ）とは、将来的に収益や利益が市場平均を上回るペースで増加すると期待される企業の株式のことです。一般的に、配当よりも企業成長による株価の上昇が期待されます。成長株は、その高い成長ポテンシャルから、将来的な大きなリターンをもたらす可能性がある一方で、その成長期待が株価に織り込まれているため、市場平均を上回る変動（ボラティリティ）を示すこともあります。投資家は、企業の事業内容、競合優位性、経営戦略、市場環境などを分析し、その成長性を評価した上で投資判断を行います。特に、IT、バイオテクノロジー、再生可能エネルギーなどの分野には、成長株として注目される企業が多く見られます。
相場用語。上昇傾向にあった株式・為替・商品などの価格が、一転して下落すること。主に、相場の過熱感による利益確定売りの増加や、新たな悪材料の出現などをきっかけとして発生する。上昇分の一部を打ち消す程度の下げを指すことが多く、その後再び上昇に転じるか、下落トレンドが継続するかの分岐点として注目される。
アナリストとは、市場動向、経済情勢、個別企業の財務状況などを調査・分析し、投資価値の評価や将来予測を行う専門職の総称です。金融業界においては特に「証券アナリスト」を指すことが一般的です。主な役割として、証券会社等に所属し投資家へ情報提供や投資推奨を行う「セルサイド・アナリスト」と、資産運用会社等に所属しファンドマネージャーの運用判断を支援する「バイサイド・アナリスト」に大別されます。高度な会計・金融知識が求められ、日本証券アナリスト協会認定アナリスト（CMA）などの資格が存在します。彼らの発信するレポートや投資判断は市場価格形成に多大な影響を与えます。
信託報酬とは、投資信託の運用・管理にかかる費用として、投資家が投資信託の保有期間中に継続的に支払う報酬のことです。投資信託の運用会社、販売会社、信託銀行といった関係機関に分配されます。信託報酬は、投資信託の純資産総額に対して一定の割合で日々計算され、間接的に投資家の資産から差し引かれるため、投資信託の収益性に影響を与えます。投資家は投資信託を選択する際、信託報酬の料率を確認し、同様の運用戦略を持つ他の投資信託と比較検討することが重要です。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典