ロング（買い）とは、金融市場において株式、債券、通貨、コモディティなどの資産を「買い」から入り、保有している状態を指します。一般に「ロングポジションを構築する」と表現されます。投資家が将来的な価格上昇を期待して資産を購入し、実際に値上がりしたタイミングで売却（決済）することで、その差額を利益（キャピタルゲイン）として得ることが主な目的です。 この用語は、相場の上昇局面が比較的緩やかに、かつ長期間続く傾向があることから「ロング（長い）」と呼ばれるようになったという説が一般的です。対照的に、価格の下落局面は急激かつ短期間で進むことが多いため「ショート（短い）」と呼ばれます。 実務やビジネスの場では、単なる投機的な売買だけでなく、企業が将来の支払い代金を確定させるために外国為替市場で買い注文を入れる「ヘッジ」としての側面も持ちます。投資信託や株式投資など、多くの個人投資家が最初に行うのがこの「ロング（買い）」であり、経済成長への信頼を前提とした最も基本的な投資スタンスとされています。
保有する金融資産（主に投資信託など）を、あらかじめ決めた一定の割合で定期的に売却する手法。資産残高に応じて売却額が変動するため、相場下落時に過度な口数を売却することを防ぎ、資産寿命を延ばす効果があるとされる。定額売却と比較して、長期的な資産維持に適した出口戦略のひとつ。
損切り（そんぎり）とは、保有している株式や外貨などの資産の価格が下落し、損失が生じている状態で売却を行い、損失を確定させることを指します。ロスカットとも呼ばれます。本来はさらなる損失の拡大を防ぎ、手元に残った資金を次の投資機会に充てるためのリスク管理手法です。投資の世界では「損失は最小限に、利益は最大限に（損小利大）」が基本原則とされており、損切りはその中核をなす技術です。心理学的には、人間は損失を確定させることを忌避する傾向がありますが、これを克服してルールに基づいた売却を行うことが、長期的な資産形成において極めて重要とされています。また、この概念は金融投資に留まらず、ビジネスにおける不採算事業からの撤退判断や、日常生活におけるサンクコスト（埋没費用）の回避など、限られた資源をより効率的な対象へ再配分するための意思決定プロセスとしても広く応用されています。
非代替性トークン（ひだいたいせいとーくん）とは、ブロックチェーン技術を用いて、デジタルデータに対して「唯一無二」であることを証明する鑑定書や所有証明書の機能を付与したデジタル資産のこと。英語の「Non-Fungible Token」の頭文字をとって、一般的に「NFT」と呼ばれます。従来、画像や動画などのデジタルデータは容易にコピーが可能であり、オリジナルを証明することが困難でしたが、NFTは改ざんが極めて困難な分散型台帳に所有者情報を記録することで、デジタル資産に固有の価値を持たせることが可能になりました。主な活用事例として、デジタルアート、オンラインゲームのアイテム、電子チケット、不動産の権利証明などが挙げられます。また、プログラミングによって二次流通（転売）が行われた際、売上の一部を元の制作者に還元する「ロイヤリティ」の仕組みを構築できる点も大きな特徴であり、クリエイターの新たな収益源としても期待されています。
優待利回り（ゆうたいりまわり）とは、投資した株式の購入価格（株価）に対して、株主優待として受け取れる商品やサービスの価値が1年間でどの程度の割合になるかを示す指標です。一般的に「株主優待利回り」とも呼ばれます。計算式は「株主優待の年間換算価値 ÷ 購入株価 × 100」で算出されます。投資家が銘柄を選定する際、現金で支払われる「配当利回り」と合算した「総利回り（実質利回り）」を基準にすることが多く、特に個人投資家にとって重要な判断材料となります。企業側にとっては、自社の商品やサービスを直接提供することでファン層を拡大し、中長期的に株式を保有してくれる個人株主を確保する戦略的な意味合いを持っています。ただし、株価の変動によって利回りが上下するほか、企業の業績悪化や方針転換によって優待制度自体が廃止・変更されるリスクがある点には注意が必要です。近年では、株主間での公平性を保つために優待を廃止し、配当による還元に集約する企業も増えており、投資環境の変化を注視する必要があります。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典