インデックスファンド

信用取引（しんようとりひき）とは、投資家が証券会社に一定の委託保証金（現金や株式など）を担保として預け入れることで、その担保評価額の約3.3倍までの金額で株式などの売買を行う取引手法のことです。手持ち資金以上の取引が可能になる「レバレッジ効果」により資金効率を高められるのが特徴です。また、通常の現物取引とは異なり、証券会社から株式を借りて市場で売却し、値下がりしたところで買い戻して利益を得る「信用売り（空売り）」が可能です。これにより、相場の下落局面でも収益機会を得ることができます。取引には返済期限（制度信用取引では原則6ヶ月）があり、金利や貸株料、逆日歩などのコストが発生します。相場変動により担保維持率が低下した場合は、追加の保証金（追証／おいしょう）を差し入れる必要があるなど、現物取引に比べて高いリスク管理能力が求められます。

株式（かぶしき）とは、株式会社が資金を出資した人（株主）に対して発行する証券のこと。細分化された会社の所有権（社員権）を表す。企業にとっては、銀行融資などの負債とは異なり、原則として返済義務のない「自己資本」を調達するための手段である。投資家にとっては、株式を保有することで株主総会での議決権、配当金を受け取る権利（インカムゲイン）、株主優待などを受けられるほか、証券取引所などの市場で売買することで値上がり益（キャピタルゲイン）を得る投資対象となる。

元本割れ（がんぽんわれ）とは、金融商品の運用において、現在の評価額や解約時の受取金額が、当初の投資金額（元本）を下回ってしまう状態を指します。主に株式、投資信託、外貨、債券など、市場価格の変動を伴う資産運用において発生するリスクの一つです。銀行預金のように額面が保証されている「元本確保型」の金融商品とは異なり、高い収益（リターン）を期待できる商品には、必ずと言っていいほどこの元本割れの可能性（リスク）が付随します。投資家は、市場環境の変化や為替の変動、発行体の信用状況の悪化などにより、元本を失う可能性があることをあらかじめ理解し、自身の資産状況に応じた適切なリスク許容度の範囲内で投資を行う必要があります。

エンジェル投資家（えんじぇるとうしか）とは、創業前、あるいは創業して間もないスタートアップ企業に対し、自身の個人資産を提供して支援する個人投資家のことを指します。まだ実績が乏しく、銀行からの融資やベンチャーキャピタル（VC）からの投資を受けるのが難しい「シード期」の企業にとって、貴重な資金供給源となります。名称の由来は、1920年代にニューヨークのブロードウェイで公演資金を援助した裕福な後援者を「エンジェル」と呼んだことにあります。出資の対価として株式を取得することが一般的ですが、単なる金銭的支援にとどまらず、投資家自身の起業経験に基づく経営のアドバイスや、販路拡大に繋がる人脈の紹介など、事業成長を加速させる「スマートマネー」としての役割も期待されます。近年では日本でも政府による税制優遇（エンジェル税制）の整備が進んでおり、起業家精神（アントレプレナーシップ）の育成や経済活性化の要として重要視されています。