元本割れ（がんぽんわれ）とは、金融商品の運用において、現在の評価額や解約時の受取金額が、当初の投資金額（元本）を下回ってしまう状態を指します。主に株式、投資信託、外貨、債券など、市場価格の変動を伴う資産運用において発生するリスクの一つです。銀行預金のように額面が保証されている「元本確保型」の金融商品とは異なり、高い収益（リターン）を期待できる商品には、必ずと言っていいほどこの元本割れの可能性（リスク）が付随します。投資家は、市場環境の変化や為替の変動、発行体の信用状況の悪化などにより、元本を失う可能性があることをあらかじめ理解し、自身の資産状況に応じた適切なリスク許容度の範囲内で投資を行う必要があります。
リターンとは、投資や経済活動を行った結果として得られる収益、または損益のこと。一般的には「見返り」や「戻り」を意味する英単語（Return）だが、金融分野では「投資収益」や「投資収益率」を指す用語として用いられる。 投資におけるリターンは主に2つの要素から構成される。一つは、株式の配当金や債券の利子、不動産の家賃収入など、資産を保有しているだけで継続的に得られる「インカムゲイン」。もう一つは、購入価格と売却価格の差によって生じる売買差益である「キャピタルゲイン」である。これらを合計した総合的な収益を「トータルリターン」と呼ぶこともある。 また、リターンは必ずしもプラス（利益）だけを意味するものではなく、投資元本を割り込んだ場合は「マイナスのリターン（損失）」と表現される。投資の世界には「リスクとリターンはトレードオフの関係にある」という原則があり、高いリターンを期待すればするほど、損失を被る可能性（リスク）も高まる傾向がある。 ビジネスシーンにおいては、プロジェクトや施策に対する費用対効果（ROI：Return On Investment）の文脈で使われるほか、人材育成や自己研鑽における成果を指して用いられることもある。
信託報酬とは、投資信託の運用・管理にかかる費用として、投資家が投資信託の保有期間中に継続的に支払う報酬のことです。投資信託の運用会社、販売会社、信託銀行といった関係機関に分配されます。信託報酬は、投資信託の純資産総額に対して一定の割合で日々計算され、間接的に投資家の資産から差し引かれるため、投資信託の収益性に影響を与えます。投資家は投資信託を選択する際、信託報酬の料率を確認し、同様の運用戦略を持つ他の投資信託と比較検討することが重要です。
償還価額（しょうかんかがく）とは、債券や投資信託の償還期限（満期）が到来した際、保有者に払い戻される1口あたりの金額のことです。一般的に国債や社債などの債券の場合、発行時に定められた額面金額（通常は額面100円につき100円）で償還されますが、割引債や特殊な条項が付いた債券では異なる場合があります。一方、投資信託においては、信託期間終了時点での基準価額がそのまま償還価額となります。したがって、投資信託の場合は市場環境や運用実績によって価格が変動するため、投資元本を上回る利益が出る場合もあれば、元本割れを起こす場合もあります。また、発行体（企業や国）の都合により、満期日より前に償還（期限前償還）されるケースもありますが、その際の価格についても発行要項等であらかじめ定められています。
時価総額（じかそうがく）とは、上場企業の企業価値を評価する際に用いられる代表的な指標の一つであり、計算時点での「株価」に「発行済株式総数」を掛けて算出される数値のこと。この数値は、その企業を市場価格で丸ごと買い取る場合に理論上必要となる金額を示しており、企業の規模や市場内での位置付けを測る尺度として広く利用されている。時価総額が大きいほど、投資家からの将来的な成長期待が高く、経営基盤が安定していると見なされる傾向がある。また、TOPIX（東証株価指数）などの株価指数において、構成銘柄の組入比率を決定する際の基準としても重要な役割を果たしている。
ネコでもわかる金融・経済用語辞典